中小企業・ショップ向け集客強化WEBサイト制作パッケージプラン 尼崎市の集客WEBサイト制作会社 クレセントワークス (CrescentWorks)

前回、ソフトウェア開発は人と人とのコミュニケーションが重要と書いたが、面白いことを思い出したので書いてみようと思う。

現在のソフト開発現場は、メールやチャットといったもので、かなりの作業ができるようになっており、遠隔地とのコミュニケーションや複数対地とのコミュニケーションでもやり方によってはうまくいくようになっている。開発者の中では、このメールやチャットに頻繁に出てくる有名人が出てきたりするのだが、面識はまったくないということもしばしばだ。有名になる人は、何時にメールを出してもすぐに返信がくるような24H休まず仕事をしているように見える人や、何を聞いても知見を披露してくれるようなスーパーマン、とにかく笑いを入れてコミュニケーションをとる人、一線を越えて書いてはいけないことを書いてしまった人等おり、コミュニケーションの形態は変わってきているが、うまく利用しているように思う。

このようなコミュニケーションをとっていると、やはり相手への関心はどんどん高まって行くようで、直接議論できる会議を設定したり、懇親会をやったりして、さらに懇親が深まり、メールやチャットでの交流も盛んになっていくようだ。

昔なら、とにかく仲良くなるには、アフターファイブでとことん行くことが多かったように思うが、メールやチャットで散々意見を交わした相手だと、初対面でもいつもの飲み仲間ぐらいの感覚で会話が弾んだりする。こういう営みを見ると感慨深いものがある。

「スマートグリッド」とは直訳で「賢い網」。ここでいう「網」とは「電力網」のことで、さしずめ「次世代の賢い電力網」といった意味合いであろうか。オバマ米国大統領が経済復興支援策の目玉にしたことで一躍有名となった。電力とＩＣＴは一見関係なさそうであるが、「スマートグリッド」では電力と通信を連携させることで、従来より安定（停電しない）して効率的（地球にやさしい）な電力供給を実現することを狙っているそうだ。

最近日本では停電というものをあまり経験しなくなったが、2000年のカリフォルニア州の電力危機や2003年のニューヨーク大停電など、米国では電力供給の安定性は高いとは言えない。そこで発電所をどんどん増設して供給能力を高めたいところだが、地球環境保護の観点からそう単純にはいかない。そこで登場するのが「スマートグリッド」構想なのである。

安定した電力供給の最大の課題は、猛暑などで大きく変動するピーク消費量にも耐えないといけないことである。ピークに合せ、やみくもに発電したのでは効率が悪い。そこで、①全国レベルで送電線を網の目の様につないで迂回ルートを作る、②自家発電も含めた風力や太陽光などの発電設備や蓄電池も網につなぎ電力源を多数確保する、③事業所・各戸レベルでの電力消費をリアルタイム計測しセンター管理する。これら①～③を通信で結び、受給バランス・障害回避等を細かく制御することで安定と効率を両立させようという考えだ。

これってインターネットに似ている。ARPA（現DARPA）で、国策開発された軍事用の強固なコンピュータネットが今のインターネットに発展したのは有名な話だ。とすると、またまたアメリカ発の技術が世界を席巻するのであろうか。既に電力関連ベンダーはもちろんのこと、ＩＴ関連で、CISCOやIBM、更にはMicrosoftやGoogleまでもがスマートグリッド市場参入を目論んでいるようだ。

更に注目すべきは、モノとモノの通信が行われる点である。「スマートメーター」と呼ばれる「次世代の賢い電力メーター」経由でエアコン等の機器と電力会社のサーバが接続される。その数はインターネット接続ＰＣの十倍にも百倍にもなると言われている。当初は設定温度を変えるなどの制御接続だけだが、ソフトの入れ替えや別サービス提供などへの応用は容易に想像される。ひょっとしたら、単なる電力業界内の出来事では済まない大きな流れになるかもしれない。

そういえば、その昔アメ車といえばエンジンの馬力アップには排気量を増やせば良いといった単純なやりかたをしていた。ハイブリッド車で後れをとったアメリカであるが、電力の世界では一歩リードといったところであろうか。

今回は、ストレージ分野における主な標準化動向を紹介する。

【ストレージ分野】

従来、電子メールやWWWに代表されるシンプルなテキスト流通が中心だった 情報通信サービスは、例えばYouTubeに代表されるような、音声や動画などの リッチなメディアコンテンツ流通に移り変わりつつある。表現の豊かさに伴い、 音声や動画データは従来のテキストデータと比較すると膨大なサイズとなる。 また、これらのコンテンツや個人のデータは、個人のPC等で個々に管理されるもの といった考え方から、ネットワーク上に格納してあらゆる場所からアクセスするという 考え方へ移行しつつある。これらの変化により、情報通信サービス事業者が 管理しなければならないデータ量は爆発的に増大しており、データを格納する ストレージも増設し続けなければならない状況にある。

増え続けるストレージの消費電力は無視できない状況になっているが、これらの 省エネ性能を評価することは難しい。なぜなら、データを安定して保管し続けることが 要件であるストレージは、サーバや通信機器とは特性が異なっており、これらの 省エネ指標をそのまま適用することができないためだ。また、従来はICT機器において ストレージが占める割合があまり高くなかったことから、ストレージ分野における 省エネ性能評価手法の標準化は、サーバや通信機器に比べ遅れを取っているのが 現状である｡ 現在、ストレージ分野の業界団体であるSNIA（Storage Networking Industry Association）が 中心となって「グリーン・ストレージ・イニシアティブ」（GSI）を発足し、省エネ性能 評価手法の標準化に注力している。これまでは、ストレージの相互接続性や データ管理手法の共通化に注力してきたSNIAが、いよいよ省エネ手法の標準化に 乗り出してきた格好だ。

SNIAはストレージの省電力化技術（シン・プロビジョニング※1 やデータ・デデュープリケーション※2、等）の推奨も行うとしており、ストレージ 省電力技術の動向に沿った形で指標が提示されるのではないかと期待している。 この標準化指標は２００９年中に完成とされており、引き続きその動向に注目したい。

※1：シン・プロビジョニング
ストレージのプロビジョニング手法の一つ。共有化されたストレージにおいて、はじめは 要求されたストレージ容量の一部だけを物理的に割り当てておく。その後、実際に アプリケーションが割り当てられた物理ストレージ領域を消費していくのに従い、 割り当てる物理ストレージ領域を徐々に追加していく手法である。実際のデータ 使用量に伴って物理リソースが割り当てられるため、リソース利用率を高めることができる。

※2：データ・デデュープリケーション
ICTシステムのバックアップでは、バックアップ世代間で差分の小さい同様なデータの 重複が多くみられ、従来のバックアップ手法では、必要なストレージ容量が実際の データ量の数倍～数十倍となることがある。そこで、バックアップデータをファイル単位、 あるいはより細かなブロック単位に分割し、重複しているデータを抽出、除外することで、 ストレージの必要容量を小さくする。この技術はデータ・デデュープリケーション（重複排除） と呼ばれ、大容量バックアップ、バックアップ時間の短縮、遠隔地への高速バックアップなどへの 適用が期待されている。

今回は、サーバ分野における主な標準化動向を紹介する。

【サーバ分野】 ・エネルギースタープログラム（Energy Star Program）

米国環境保護庁とエネルギー省と共同で推進する省エネ製品のラベリングプログラム。

2009年5月にサーバ機器が対象機器に追加されたことにより、今後、サーバ分野に おける評価基準においても注目されていくであろう。また、1995年より「国際エネルギー スタープログラム」を開始し、国際的に認知されつつある（現在の加盟国・地域は、 米国、カナダ、EU、EFTA、オーストラリア、ニュージーランド、日本、台湾）。

・SPECpower_ssj2008

コンピュータ・システムが使われている実環境でシステムの実行速度を測定・公表することを 目的とした業界団体であるSPEC（Standard Performance Evaluation Corporation）が、 サーバのエネルギー効率性能を測定する目的で公開しているベンチマークソフトウェア プログラム。本プログラムを用いると、サーバ機器の100%負荷率からアイドル状態まで、 10%刻みで負荷率を下げながら消費電力の計測が行われ、消費電力とサーバ機器の 負荷率の相関を知ることができる。（図1．SPECpower_ssj2008結果の一例　参照）

図1．SPECpower_ssj2008結果の一例 電気通信事業者としては、サーバ機器導入検討の際に、搭載されるアプリケーションや 収容設計によって印加される負荷予測と、本プログラムでの測定結果から、 導入に最適なサーバ機器を判断できることから、有効な指標として利用できそうである。

サーバ分野では、上記紹介したエネルギースタープログラムやSPECなどのベンダ系 業界団体を中心に、標準化の動きとしては米国が先行していると言える。

今後は、 国際エネルギースタープログラムによる世界展開や、電気通信事業者による SPECpowerを採用した調達基準策定の動きが活発化することが予想される。