中小企業・ショップ向け集客強化WEBサイト制作パッケージプラン 尼崎市の集客WEBサイト制作会社 クレセントワークス (CrescentWorks)

アーカイブス 9月, 2009

2009-09-30T14:59:59Z

・PolyglotVideoSearch
http://cgi.crystal-creation.com/software/polyglotVideoSearch/
polyglotvideosearch01.jpg

これは本当に面白いツールだ。異文化サーチツールといってもいい。

下記のサイトから指定した動画サイトの検索をおこなうことができる。

Dailymotion
Google Video
LiveVideo
Metacafe
MySpace
Veoh
Yahoo! Video
YouTube

面白いのは多国語翻訳と一覧表示の方法だ。

入力キーワードを42カ国語に変換して、動画サイトを検索する。検索した結果は言語別で横並びに表示される。対応している言語の幅広さと縮小表示による見やすさがポイント。一つの言葉に対して、各言語で表示される動画の内容は大きく異なっていて、まさに世界が丸見えになる。

polyglotvideosearch02.jpg

42カ国から必要な言語をまず選ぶ。右から左へドラッグアンドドロップするだけだ。

「日本人」で検索すると、各国の言語で話題の日本人の動画が一覧できる。アラビア語で日本のゲームのデモ映像が、韓国語では「日本語基礎講座」の映像が、チェコスロバキア語では「チェコ・日本 合同コンサート」の模様が、オランダではエプソンの写真プリンタのCMが、ヘブライ語では「日本のビーズは最高品質だ」と絶賛する映像(何これ?)が見つかってきた。

polyglotvideosearch03.jpg

動画はワンクリックで別ウィンドウが起動して再生される。

学生に「このツールで100語試して、気がついたこと、感じたことをレポートせよ」なんてやったら、勉強になるだろうな。いや、まず私がやってみよう。

カテゴリ| ニュース, 引用:えいめセレクション

 議員1人当たりの有権者数の格差(1票の格差)が最大4.86倍だった2007年7月の参院選選挙区の定数配分を巡る訴訟の上告審判決が30日、最高裁大法廷(裁判長・竹崎博允長官)であった。大法廷は「違憲とはいえない」と判断し、選挙無効を求めた原告側の上告を棄却。そのうえで「投票価値の大きな不平等が存在する状態であり、選挙制度の仕組み自体の見直しが必要。国会で速やかに適切な検討が望まれる」と言及した。
 判決は15裁判官のうち10人の多数意見。最高裁が多数意見で、参院の選挙制度の抜本改正を求めるのは初めて。次回参院選が来年夏に迫るなか、小幅の定数見直しを繰り返してきた国会は、重い課題を突きつけられた。
 07年参院選は、選挙区定数の「4増4減」の法改正を受け実施。1票の格差は04年の5.13倍から、やや縮小していた。
(20:24)

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 総務省は30日付の官報で、2008年分の政治資金収支報告書(総務相所管の中央分)を公表した。複数の都道府県にまたがって活動する3650の政党・政治団体が集めた政治資金の収入総額は1252億7600万円で、07年より2.0%減った。このうち政治献金が18%減の194億900万円にとどまり、集計を始めた1976年以降で最も少額だった。
 08年は全国規模の選挙がなかったことに加え、景気悪化により政治資金を集めにくかった事情が影響したとみられる。支出総額も22.3%減の1120億5900万円に落ち込んだ。
(20:41)

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NY円、1ドル=89円60〜70銭で始まる
2009年09月30日(水) 23時58分
【NQNニューヨーク】30日のニューヨーク外国為替市場で、円相場は前日比45銭円高・ドル安の1ドル=89円60〜70銭で始まった。
(22:01)

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米国株、87ドル安で始まる
2009年09月30日(水) 23時57分
【NQNニューヨーク=川内資子】30日の米株式相場は買い先行後、下げに転じた。ダウ工業株30種平均は午前9時50分現在、前日比87ドル36セント安の9654ドル84セント、ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は同16.64ポイント安の2107.40で推移している。民間調査で雇用が大きく減ったほか、シカゴ購買部協会景気指数(PMI)が前月から低下したことが売りを誘っている。
 民間雇用サービス会社、オートマチック・データ・プロセッシング(ADP)が発表した9月の全米雇用リポートで、非農業部門の雇用者数(政府部門を除く)が前月比25万4000人減と減少幅は市場予想(24万人)を上回った。9月のシカゴPMIは46.1と、8月から3.9ポイント低下した。ただ、4〜6月期の実質国内総生産(GDP)確定値は前期比年率0.7%減となり、減少幅が改定値から縮小した。
(23:00)

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 議員1人あたりの有権者数の格差(1票の格差)が最大4.86倍だった2007年7月の参院選選挙区の定数配分が違憲かどうかが争われた訴訟の上告審判決で最高裁大法廷(裁判長・竹崎博允長官)は30日、選挙無効を求めた原告側の請求を棄却した東京高裁判決を支持し、原告側の上告を棄却した。原告敗訴が確定した。
 原告は東京、神奈川に住む弁護士11人。07年の参院選後、公職選挙法に基づき両都県選挙管理委員会を相手取り、東京高裁に提訴。同高裁は昨年3月、「投票価値の不平等状態は憂慮すべき状態だが、到底見過ごせないとまでは言えない」として請求を棄却。原告側が上告していた。
(15:07)

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 西友は30日、婦人用と紳士用がそれぞれ850円のジーンズ3品目を10月1日に発売すると発表した。親会社の米ウォルマート・ストアーズの取引網を活用、バングラデシュの工場で大量生産しコストを抑える。同社は2月から1470円のジーンズを販売しているが、ファーストリテイリングが傘下の低価格衣料品ブランド「ジーユー」で990円のジーンズを販売、イオンも8月に880円のジーンズを発売しており、低価格品の品ぞろえ拡充で対抗する。
 「みんなのジーンズ」は、また下とウエストの組み合わせを豊富にそろえ、すそ上げの手間を減らした。形は女性用が「ストレート」と「ブーツカット」の2種類、男性用は「ストレート」のみ。ダメージ加工などを施さず、シンプルなデザインにしたという。色はブルーとネイビー。合わせて800円の小学生用ジーンズ2品目、750円の未就学児用ジーンズ2品目も発売する。
(17:11)

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 日本建設業団体連合会(日建連)が30日まとめた会員企業49社による8月の受注総額は6444億円で、前年同月に比べ23.5%減った。前年実績を下回るのは10カ月連続。減少幅は7月から21.4ポイント縮小したが、これは昨年7月が好調だったため。「企業の投資抑制が続いており、当面急回復は見込めない」(日建連)としている。
 民間受注は4517億円で26.3%の減少。うち製造業は31.0%減の993億円と大きく落ち込んだ。非製造業は24.8%減の3523億円。官公庁からの受注は14.3%減の1382億円だった。
(18:13)

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 総務省は10月中旬をめどに、地上デジタル放送への対応を促すため、全国の地域電器店と組んで、高齢者世帯などに戸別訪問を始める。技術的な知識を生かして地デジ受信に必要な知識を説明してもらう。来年3月までに最大90万世帯への訪問を狙う。完全地デジ化が1年10カ月後に迫ってきたが、普及が遅れているため理解を促す。
 地域電器店2万店余りでつくる全国電機商業組合連合会(東京・文京)と連携する。同連合会の加盟店のうち最大約1万店が参加する見込み。電器店は共通のユニホームや腕章を着け、近隣の住宅を訪問。地デジの特徴や各住宅に必要なテレビやアンテナの種類などを平易に説明する。
(18:36)

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 パナソニックは30日、ブラウン管製造事業から撤退すると発表した。ブラウン管を中国の合弁会社を使って製造しているが、10月9日付で全株式を合弁先に譲渡、経営資源を薄型テレビに集中する。ただ、途上国などでブラウン管テレビの需要は依然として根強いため、組み立て事業は継続する。
 子会社のMT映像ディスプレイ(大阪府門真市)が保有している中国のブラウン管製造・販売会社、北京・松下ディスプレイデバイス(北京市)の株式50%すべてを合弁先の京東方科技集団(北京市)に譲渡する。譲渡価格は100ドル。
 パナソニックは1954年以来55年間続けてきたブラウン管製造事業から撤退する。
(18:47)

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